キングソフト株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:翁永飆、以下キングソフト)のグループ会社である、Cheetah Mobile社の開発したゲームアプリ、「ピアノタイル2」が、キングソフト株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:翁永飆、以下キングソフト)のグループ会社である、Cheetah Mobile社の開発したゲームアプリ、「ピアノタイル2」が、App Storeの総合ランキングにおいて、109ヵ国で1位、またゲームカテゴリランキングにおいて、142ヶ国で1位、およびGooglePlayの総合ランキングにおいて、38ヶ国で1位、またゲームカテゴリランキングにおいて、85ヵ国で1位を獲得しました(1月4日(月)時点)。
■ポイント1.数字の冷え込みで見えたライトゲームの課題
【そもそも、ゲームを作るつもりもなく、開発者もこれまでゲームを作ったことはなかった】ピアノタイル2は、昨年一時的に人気を集めた「Don’t Tap The White Tile」というゲームが元になっている。このゲームは、Cheetah Mobile社が代理店としてグローバルでリリースしたものだ。
当初、Cheetah Mobile社のCEOであるFu・Shen(フー・シェン)は「課金が少なく、ユーザーに長く楽しんでもらうことを目指すことが出来る。というライトゲーム市場は、大手企業が多額の投資をして作ることは少ないニッチな分野であり、そこにCheetah Mobileという中国の大手企業が投資をし、優秀なチームをそこに投入することで、息の長い、バズる製品が作れるのではないか。」と考えていた。
実際に、同社のフラグシップ製品である、全世界で16億ダウンロード実績を持つスマホのタスクキラーアプリ、Clean Masterの広告プラットフォームを通してプロモーションをしたところ、「Don’t Tap The White Tile」はすぐにGoogle Playのゲームランキングで上位を獲得した。しかし、この手のライトゲームによくあるように、ヒットは一時的なもので、その後すぐに数字の冷え込みに直面してしまった。
■ポイント2.既存のゲームや理屈から離れて見つけたインスピレーション
如何にCheetah Mobile社が蓄積してきた技術力と方法論をいかして、このようなシンプルでライフサイクルが短いゲームをライフサイクルが長く、かつ高品質で、全世界に向けて配布できるゲームにするのか。
Cheetah Mobile社のチームは数週間かけて国内外の各プラットフォームで類似するゲームを探し、会議室にこもりきりでテストをしたものの、結局、確実に全員がハマってしまうものはなかった……。
【意外なところから見つけた、「楽しめるゲーム」を開発する糸口】今度は、ゲームだけではなく、あらゆる方法でインスピレーションを見つけようと、チームのメンバーたちは映画や音楽を研究したり、音楽専門家に話を聞きに行ったりと、一見ゲームの開発とは関係ない取り組みを始めた。しかし、そうしてインスピレーションを広げて見ることで、一つ見えてきたことがあった。
「誰もが音楽家に憧れるが、誰もが音楽家になることは出来ない」ということ。そこで彼らは「Don’t Tap The White Tile」を通じて、誰もが、音楽家になったかのような高揚感を味わえるゲームを作ろう! と思い立った。そんな経緯を経て、ついに完成したのが、ピアノタイル2だったのだ。
■ポイント3.「音楽を奏でる×世界中のユーザーと対戦できる」という付加価値
【ゲームを越えた音楽という楽しさを味わえることでユーザーからの高い評価を獲得】ゲームに音楽の楽しさを加えたことが、このアプリの成功の秘訣であり、各国のユーザーに評価された理由でもある。音楽は世界共通のもの、そして、スマホが普及した現在は、ゲームもまた世界共通なのだ。Cheetah Mobile社の持つ膨大なデータに裏打ちされたプロモーションと、音楽×ゲームという普遍的なエンターテイメントの掛け合わせが、今回のピアノタイル2の成功の秘訣だろう。
ゲームアプリというくくりを越えた、広告媒体としての価値
【全世界で認知されるということは、それだけ大きなプラットフォームを獲得できたということ】このピアノタイルの成功は、単なるゲームアプリが1位を獲得した、ということ以上の価値がある。なぜなら、Cheetah Mobileは、これまでに既にCheetah AD Platformという広告事業を展開しているが、今回このピアノタイル2が世界中で認知されたことで、より大きく広告事業を支えるビッグデータを獲得したからだ。
老若男女、そして、人種をも超えて指示されたライトゲームで成功を収めたことは、広告事業においても大きく他社にリーチを取れたことになる。現在大きなプラットフォームを持っているのは、FacebookやTwitterなどのSNSが中心であるが、これからの時代は、アプリというツールも大きな広告媒体となる可能性を示唆している。